看護師が取れる資格の早見表。目的別に選ぶときの入口の条件と費用

資格の名前を、3つの棚に分けて見る

看護師が「資格」と呼ぶものには、性質の違うものが混ざっています。名前を順に眺めるより、先に棚に分けると、誰が何を決めているのかが見えやすくなります。

• 法律に基づく免許と研修：看護師・准看護師・保健師・助産師の免許（保健師助産師看護師法）と、同法37条の2に基づく特定行為研修。国や都道府県が決めます。
• 日本看護協会（JNA）の資格認定制度：専門看護師・認定看護師・認定看護管理者。JNAが認定と、5年ごとの認定更新を行います。創設は、専門看護師が1994年、認定看護師が1995年、認定看護管理者が1998年です。
• ほかの法律や団体が決める資格：介護支援専門員（介護保険法）、養護教諭の免許状（教育職員免許法）、精神保健福祉士、薬剤師など。学会や団体の認定は、法律に基づく資格とは別の扱いです。

棚が違うと、続けるための手間も違います。免許には、更新の手続きが法律に定められておらず、代わりに2年ごとの届出があります（免許は更新が要るのか）。JNAの3つの資格には、5年ごとの更新の審査があります。同じ「資格」でも、手間の形が違う点は、先に知っておくと見通しが立ちます。

なお、准看護師から看護師へ進む道は、免許の種類と養成の基準が絡むため、准看護師と看護師の違いで別に扱います。この記事は、看護師免許を持っている人が次に何を足せるか、という見取り図です。

目的から選ぶと、早見表はこうなる

次の表は、目的ごとに、決める主体と入口の条件を並べたものです。条件は、法令と、JNAの2026年の審査の手引きで確かめられた範囲だけにしています。毎年変わりうる部分には、年を付けました。

表の「入口の条件」は、取れることを保証するものではなく、受験や出願の入口で見られる条件です。このほかに、学校ごとの出願条件や、試験の合否があります。

保健師と助産師は、看護師免許の上に足すというより、別の免許です。保助看法7条で、保健師は保健師国家試験と看護師国家試験の両方、助産師は助産師国家試験と看護師国家試験の両方に合格し、厚生労働大臣の免許を受けると定められています。

表に載せきれない、目的別の細部

専門性を深める道では、認定看護師の制度が2019年度に改正されました。特定行為研修を組み込んだB課程が始まり、認定看護分野も再編されています。A課程（特定行為研修を組み込まない）の認定審査は2029年度まで、A課程の更新審査は続くとJNAは説明しています。分野は、A課程が21、B課程が19です。専門看護師は14分野で、2026年の手引きでは教育課程の単位は38単位以上と書かれています。違いの詳細は認定看護師と専門看護師の違い、法律上の研修は特定行為研修の基本で扱います。

別の職に進む道では、介護支援専門員は、看護師・准看護師・保健師・助産師が、その資格に基づく業務に従事した期間が実務経験に数えられます（介護保険法施行規則113条の2）。養護教諭は、看護師免許だけでは足りず、指定の養成機関への在学が要ります。それぞれ、ケアマネジャーになるにはと養護教諭になるにはで扱います。

別の国家資格には、精神保健福祉士や薬剤師のように、看護師免許が受験資格に出てこないものもあります。条件の比べ方は、看護師と薬剤師の違いと、看護師が次に目指せる国家資格にまとめました。

民間の認定は、公的資格ではありません。日本糖尿病療養指導士を例にとると、認定機構のページでは、看護師・管理栄養士・薬剤師・臨床検査技師・理学療法士のいずれかの資格があり、過去10年以内に通算2年以上、糖尿病患者の療養指導に従事し、通算1,000時間以上の療養指導を行ったことなどが、受験資格として示されています。看護師がよく名前を挙げる民間の資格には、ほかに3学会合同呼吸療法認定士や認知症ケア専門士、フットケアの資格などがあります。どれも学会や団体が決める資格で、受講・受験の条件や費用は、それぞれの団体の最新の要領で決まります。フットケアの資格の条件と選び方は、看護師のフットケア資格で比べています。

また、「産業看護師」は、法令上の資格名ではありません。看護師・保健師の免許をもとに、企業などの産業保健の場で働く、という意味の呼び名です。働く場の話は産業看護師になるにはで扱います。

取る前に、費用と時間を見積もる

費用は、制度ごとに桁が変わります。JNAの認定審査は、2026年の手引きでは、認定看護師・専門看護師・認定看護管理者のいずれも、審査料が51,700円（税込）、認定料が51,700円（税込）で、振込手数料は申請者の負担です。ここに、教育課程の費用が別にかかります。

教育課程の費用は、機関ごとに違います。JNA看護研修学校の2027年度・認定看護師教育課程（B課程、修業年限1年）の1校の例と内訳は、認定看護師と専門看護師の違いにまとめています。学ぶ1年の間の収入の変わり方も、費用と同じくらい大きな要素です。

費用の支えになりうる教育訓練給付制度は、厚生労働大臣が指定した講座だけが対象です。上の課程は、募集要項に、教育訓練給付金の指定講座ではないと明記されています。ほかの課程が対象かどうかは、講座ごとに、厚生労働省の教育訓練講座検索システムで確かめます。専門実践教育訓練の給付は、受講中に経費の50％（年間上限40万円）が基本で、修了後の就職などで70％、2024年10月1日以降に受講を始めた人は賃金の上昇で80％になる仕組みがあります。雇用保険の被保険者期間などの要件があるため、受給できるかはハローワークで確認します。