看護師の夜勤明けの運転。眠気・頭痛があるときの帰り道チェック

夜勤明けの帰り道は、退勤の前から始まっている

夜勤を終えて外に出ると、朝の光がまぶしく、一気に気が抜けます。ほとんど眠らないまま、ハンドルや自転車のペダルを握る場面もあります。道路交通法66条は、だれであっても、過労、病気、薬物の影響その他の理由で、正常な運転ができないおそれがある状態で車両等を運転してはならない、と定めています（過労運転等の禁止）。同法2条で、車両には自動車・原付のほか、自転車などの軽車両も含まれます。眠気が強い夜勤明けに運転しないことには、気持ちの問題だけでなく、法律の裏づけがあります。この記事では、日本看護協会の提案と勤務の仕組みも手がかりに、帰る前に決めておくことを並べます。

日本看護協会は、2013年2月に「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」を公表しています。法律ではなく、職能団体が示す提案です。勤務編成の基準として11項目を提案していて、夜勤のあとの休息の長さも、その中に入っています（後の見出しで並べます）。帰り道だけでなく、その後の回復まで含めて考える材料になります。

同じ協会が進めた調査事業（2021年度からの4か年計画）のまとめには、夜勤後の昼間の睡眠は良質な睡眠になりにくいという整理と、夜勤後に最低2日間は夜に睡眠が取れるシフトにするという対応策が挙げられています。これは調査から考えられる対応策で、診断や治療の話ではありません。帰り道の安全は、個人の頑張りだけでなく、勤務の組み方とも関わります。

このチェックリストは、時間の順に並べました。帰る手段が車・自転車か、電車・バスかで、見る項目が少し変わります。夜勤明けの眠り方そのものは、夜勤明けの過ごし方に譲ります。

退勤の前に、手段と連絡を決めておく

眠気は、その場の感覚だけで測ると、判断が甘くなることがあります。強い・普通・弱いのような3段階でも、事前に言葉で決めておき、強いと感じたときの行動も先に決めておきます。決めておけば、疲れた頭で考える量が減ります。

帰り道の手段ごとに、見るところが違う

• 車：眠気が強いときは運転しない。横になれる場所で休んでから動く。駐車場まで歩く間に、眠気が増していないかを見る
• 自転車・バイク：ふらつきやすく、転んだときの影響も大きい。眠気が強い日は、押して歩く、電車に切り替える、をあらかじめ決める
• 電車・バス：座れたときに寝過ごしやすい。アラームや降車駅の通知を使う。乗り換えの階段では、手すりを使う
• 徒歩：信号や横断歩道で、足元と周りを見る時間を意識して取る

夜勤の途中の仮眠も、帰り道の状態に関わります。日本看護協会の2021年の提案は、2交代制では60分以上の休憩のほかに60〜90分のまとまった仮眠が、疲労回復に有効とされていると述べています。3交代制の深夜勤でも、休憩中の15分程度の短い仮眠が有効とされ、実労働時間が8時間を超える夜勤では、連続2時間以上の仮眠時間を設定することが取り組みとして挙げられています。仮眠の環境が整っているかは、職場で違います。

勤務表の側から、帰り道の負担を見直す

日本看護協会のガイドラインは、勤務編成の基準として11項目を提案しています。帰り道に直結するのは、勤務と勤務の間を11時間以上あけること、1回の夜勤のあとはおおむね24時間以上休むことの2つです。11項目の全体と、夜勤の回数の伝え方は、夜勤の回数を数字で伝える方法にまとめています。

帰り道の危うさは、明けの日の朝だけで決まりません。前の勤務からの間隔が短い、明けの翌日すぐに日勤が入っている、といった組み方だと、眠気が抜けないまま次の通勤が来ます。明けの朝にハンドルを握るのが怖かった日は、その前後の勤務表を一緒に書き留めておくと、組み方の相談に使えます。

勤務間インターバル（終業から次の始業までの休息時間）は、労働時間等の設定の改善に関する特別措置法2条が、健康と福祉を確保するために必要な終業から始業までの時間の設定を、事業主の努力義務としています。義務ではありません。厚生労働省の医療業向けマニュアルは、医療現場では急な勤務変更や残業でインターバルが短くなることがあると述べ、紹介する研究では、看護師の翌月の病気休暇日数に影響するのは、前月の夜勤の有無よりも11時間未満のインターバルの有無で、11時間未満が月に3回あると、翌月の病気休暇日数が約21％増えると試算されています。

眠気・頭痛・疲れが続くときは、帰り道の工夫だけで抱えない

夜勤明けに頭痛や疲れが続くとき、原因は人によって違い、この記事では判断できません。痛みが強い、繰り返す、いつもと違う、日常の生活に影響が出るときは、医療機関で相談します。

制度の側にも、仕組みがあります。労働安全衛生規則45条は、深夜業を含む業務に常時従事する労働者に、配置替えのときと6か月以内ごとに1回の健康診断を行うよう定めています。対象かどうかは、勤務先に確認します。労働安全衛生法66条の5は、健診で異常の所見があった労働者について、医師の意見を勘案し、必要があるときに、深夜業の回数の減少などの措置を講じることを定めています。受診の機会に、夜勤明けの体調の変化も伝えておくと、記録に残ります。

夜勤そのものを減らしたいときの話し合いの順番は、夜勤をやめたい・減らしたい。辞めずに話し合う順番にまとめています。夜勤明けの不調が重なるときは、つらいときの窓口も頼れます。