看護師の託児所・院内保育つきの職場の選び方。夜勤対応と注意点

院内保育で、できること・できないこと

院内保育は、病院などの職場が、働く職員の子を預かる保育の場です。名前は「院内保育」「託児所」「職員保育室」などと、職場によって違います。同じ名前でも、預かる時間、夜勤への対応、入れる子の年齢、費用が違います。「院内保育がある」という一言だけでは、自分の働き方に合うかどうかは決まりません。

看護師にとっての良い点は、通勤と送迎が1か所で済み、勤務の組み方に近い預け先が見つかる可能性があることです。気をつけたい点は、定員に空きがないと入れないこと、預けられるのが職員の勤務中に限られる場合があること、職場を変えたときに預け先も変わることです。

どれも、公的な基準で決まっている項目ではなく、施設ごとの運営の違いです。求人票に書いてある内容だけで決めず、面接や見学で、次の表の項目を聞きます。

院内保育と認可保育所等を、項目で見比べる

院内保育の運営の形は、施設ごとに違います。認可を受けた施設か、認可外の施設かでも、扱いが変わる場面があります。たとえば、育児休業を1歳6か月や2歳まで延長するときの条件には、保育所等に入れないことが含まれますが、ここでいう保育所等には、認可外の保育施設は含まれないと、厚生労働省が説明しています。院内保育が認可か認可外かは、施設に直接確認します。延長の細かい要件は、育休はいつまで？期間と延長で確かめます。

院内保育の制度の上の形は、大きく3つに分かれます。1つめは、市町村の認可を受けた「事業所内保育事業」です。児童福祉法の家庭的保育事業等の一つで、育児・介護休業法施行規則が定める「保育所等」に入ります。2つめは、企業主導型保育です。こども家庭庁の案内では、3〜5歳で保育の必要性のある子は、標準的な利用料が無償化の対象になります。3つめは、それ以外の認可外の施設で、3〜5歳は月3.7万円まで無償化の対象ですが、市町村から保育の必要性の認定を受ける必要があります。0〜2歳の無償化は、住民税非課税世帯が対象です。育休の延長でいう保育所等に入るのは、1つめの認可の形だけです。

表のうち、看護師にとって差が出やすいのは、夜勤と休日の預かり、病気のとき、職場を変えたときの3つです。一般に、夜勤を含む交代制の勤務では、勤務時間と預かり時間が合わないと、利用できても使いきれません。逆に、院内保育があっても、夜勤の日は使えないなら、夜勤のない働き方との組み合わせを考えます。

使い方で差が出る場面と、組み合わせ

院内保育は、それだけで完結させず、他の仕組みと組み合わせると使いやすくなります。たとえば、夜勤のない日勤の部署や外来に移れば、預かり時間と勤務が合いやすくなります。夜勤を続けたいなら、夜間に預けられる保育や、家族の協力と組み合わせる形になります。

院内保育だけに頼ると、職場を変えたいと思ったときに、預け先もいっしょに失う場合があります。そのとき、転職の自由が小さくなったと感じることがあります。入職前に、辞めたあと1か月、3か月の預け先をどうするかを、先に考えておきます。

職場の福利厚生としての託児所の比較は、看護師の福利厚生に、子育てと勤務の両立全体は、看護師の子育てと両立にまとめます。保育所に入れなかったときの動き方は、認可保育所に落ちたときで扱います。共働きの家庭内の分担は、共働きの家事・育児の分け方も読んでみてください。

いま働いている職場に院内保育がなくても、あとから導入される場合があります。会社が子育て中の人のために講じる措置のひとつとして、保育施設の設置運営等が位置づけられることもあります。2025年10月から、3歳から小学校就学前の子を養育する人に、会社が5つの措置から2つ以上を選んで講じる仕組みが始まりました。保育施設の設置運営等は、その候補のひとつです（厚生労働省の解説）。実際に何を選んでいるかは、会社に聞きます。

院内保育のある職場を探すときは、「院内保育あり」という条件と、「夜勤の有無」「勤務時間」「異動のしやすさ」などの条件を、並べて優先順位をつけます。条件の優先順位のつけ方は、転職で後悔しない条件の優先順位の考え方が使えます。

立場によって、向き不向きは変わる

院内保育が合うかどうかは、働き方と家庭の状況で変わります。ここでは、看護師に多い4つの場面で、見る点を分けてみます。どれも、決めつけではなく、確かめる順番の目安です。

日勤中心の働き方なら、預かりの時間が日勤に合うかが主な確認点です。早番の始まりと遅番の終わりに、開所の時間が合っているか。残業で遅れたときに、延長して預けられるか、その場合の費用はどうなるか。日勤だけなら、院内保育にこだわらず、自宅や駅の近くの保育施設と比べても、選択肢は広がります。

夜勤のある病棟で働き続けたい場合は、夜勤の日の預け先が中心の問題です。夜間に預かる施設があるか、泊まりの預かりは何歳までか、夜勤明けの朝に迎えに行く時間は何時までか。施設が夜勤に対応していないなら、夜勤の日だけ家族や別の預け先に頼む形になります。そのときの負担が現実的かどうかを、先に書き出します。

子が複数いる場合は、きょうだいが同じ施設に入れるかを確かめます。上の子が就学したあとの預け先も別に必要になるため、院内保育だけで足りるのは、子が小さい間に限られる場合があります。就学後の学童や、放課後の預け先は、別に調べます。小学校3年生までは、子の看護等休暇（年5日、子が2人以上なら10日）も、急な呼び出しへの備えになります。

育休から復帰する直後の場合は、入れるタイミングを、復帰の日と合わせます。年度の途中は空きが少ないことがあるため、復帰の数か月前に、順番待ちの有無と、いつ入れるかを聞きます。入れる見込みが立たないときは、復帰の日をずらせるか、育休の延長の条件に当たるかを、会社と自治体の窓口で並行して確かめます。