40代の看護師が辞めたいと感じたとき、辞める・続けるの整理のしかた

40代の「辞めたい」に、重なりやすい4つのこと

40代は、仕事の中身も、暮らしの中身も変わりやすい時期です。早い人では30代の後半から、同じ重なりが始まります。後輩の指導やリーダー業務が増えたり、家族の事情が変わったり、体力の変化を感じたりします。ゆるやかに変わるので、気づいたときには重なっている、ということもあります。

• 体力：夜勤や長い勤務の疲れが、抜けにくくなった
• 役割：指導・リーダー・調整の仕事が増えた
• 家庭：育児・介護・家族の都合と、勤務がかみ合わない
• 収入：いまの収入が何で成り立っているか、見えていない

4つのうち、一番近いものを1つ選びます。選んだものによって、次に確かめることが変わります。体力は、年齢のせいにされがちですが、夜勤の組み方や休息の取り方で感じ方が変わることもあります。役割は、仕事そのものより、支えてくれる人がいるかで重さが違って見えます。

例：体力が理由なら、夜勤の組み方で変わる余地を探します。役割が理由なら、役割の見直しが先です。家庭が理由なら、勤務の時間帯の調整が先です。入口が違えば、必要な相談の相手も違います。

体力が理由のとき、自分の勤務表を見比べる物差しとして、日本看護協会の「看護職の夜勤・交代制勤務に関するガイドライン」（2013年）があります。法律ではなく、日本看護協会の提案です。項目の中身は夜勤の回数の整え方にまとめています。違反かどうかを決めるものではなく、何が重いのかを言葉にするために使います。

収入の見え方を、先に確かめる

辞めるか続けるかを考えるとき、収入の話は後回しにされがちです。ただ、40代では、家計や家族の事情と結びつくことが多く、見えていないと判断が重くなります。まず、いまの収入が何で成り立っているかを分けて見ます。

手当や給与の仕組みは、職場によって違います。分からない部分は、就業規則や給与明細、職場の窓口で確認してください。ここを書き出しておくと、「辞めたい」の中で、収入が理由なのか、収入が不安で動けないのかを区別できます。

夜勤が収入に関わっているなら、深夜（午後10時〜午前5時）の労働には2割5分以上の割増賃金があることも、明細を読む手がかりになります（労働基準法37条）。夜勤手当と割増の関係を、明細と規程で確かめる順番は、看護師が給料で辞めたいときの記事にまとめています。

収入の話は、家族と共有している場合と、自分だけで抱えている場合で、重さが変わります。自分だけで抱えているなら、書き出した内容を、まず信頼できる人に見せてみる方法もあります。

続ける道と、変える道を見比べる

道は、大きく二つに分けられます。今の職場で条件を変えて続ける道と、職場や働き方を変える道です。どちらが良いと決めるのではなく、選んだ理由に合うほうを選びます。

夜勤が一番の負担なら、日勤のみ・夜勤なしの働き方を比べる記事が参考になります。家庭との両立が中心なら、働きやすい職場の条件の見分け方も読んでみてください。転職に進む場合の、書類や面接での強みの伝え方は、40代の転職の考え方にまとめられています。

変える道を選ぶ場合も、年代で選べる道が決まるとは言い切れません。職場や求める人材によって違うので、気になる条件は、見学や面接で直接確かめます。見比べる軸は、前の節で書き出した収入と、生活の条件です。

役割の重さが理由なら、「役割を降りる」ことが選べるかを、確かめる価値があります。相談では、これまで担ってきたことと、続けるために必要な調整を、この順で伝えると話が進みやすくなります。どの道でも、期限を決めて試すと迷いが長引きにくくなります。

続ける道を選ぶ場合も、「いまのまま」ではなく、「どこを変えて続けるか」を決めておくと、気持ちが戻りにくくなります。夜勤を減らす、役割を一つ手放す、休みの取り方を見直す、などです。

動く順番と、家族への話し方

動くときは、「話す→確かめる→決める」の順番にすると、悔いが残りにくくなります。まず職場の中で話せる相手に相談し、変えられるかを確かめます。そのうえで、外の選択肢を調べます。体力の変化は、休息や勤務の組み方で和らぐこともあれば、働き方そのものを変える必要が出ることもあります。休日にしっかり休めた週に、疲れがどのくらい抜けるかを見ると、おおまかな手がかりになります。

家庭の事情が理由なら、育児・介護休業法に、勤務を調整するための制度があります。主なものは次の3つです。

• 残業の免除（16条の8）：小学校就学前の子を養育する人が請求すると、所定労働時間を超える労働が免除されます。
• 深夜業の制限（19条）：小学校就学前の子を養育する人が請求すると、午後10時〜午前5時の勤務が制限されます。深夜に子を保育できる同居の家族がいる場合などは対象外です。
• 介護休暇（16条の5）：要介護状態の家族の介護のために、1年度に5労働日（対象家族が2人以上なら10労働日）取れます。2025年4月から、勤続6か月未満の人を除外する扱いは廃止されました。

どれも請求が要り、事業の正常な運営を妨げる場合などの例外があります。労使協定で勤続1年未満の人などを対象外にしている職場もあるので、自分が対象かは就業規則や職場の窓口で確かめます。夜勤を外すための制度と手続きは、夜勤の免除が認められる場合にまとめています。

家族がいる場合は、早めに話しておくことも大切です。収入や勤務時間が変わる可能性があるなら、一緒に暮らす人の意見は、判断の大事な材料になります。決める前に考えを共有するだけで、気持ちが軽くなることもあります。

話すときは、結論を伝えるより、考えている途中の選択肢を並べて見せるほうが、相談として受け取ってもらいやすくなります。「辞める」と「続ける」の二択にせず、「条件を変えて続ける」を間に置くと、話し合いが進みます。